レンタカーと保険

こんにちは。Money Motto！編集長のみやこです。

新型コロナウイルスの感染拡大により、やむを得ず外出をする場合は、不特定多数の人が集まる公共交通機関より、自家用車やレンタカーの利用を検討する方もいらっしゃるのではないでしょうか？

わたしたちの生活に身近なレンタカーですが、車を借りる際に必ずお世話になっているものがあります。それは自動車保険です。ふだんあまり意識することはありませんが、レンタル料金だけでなく、自動車保険にもしっかりお金を払っているのです。

本日は、レンタカーと保険について調べてみました。レンタカーを利用する前に、コストについて考えてみましょう。

基本料金と自動車保険

レンタカーの基本料金には、自動車保険料が含まれています。基本的な補償が付いているので、新たに保険に加入する必要はありません。

主なレンタカー会社の補償内容をみてみましょう。

※車種によって異なる

レンタカーの料金というと、車種や装備、利用料金にばかり目が向いてしまいますが、上記の補償が付いた自動車保険料も料金に含まれているのです。

補償内容はレンタカー会社やプランごとに異なりますが、いずれも、対人補償、対物補償、車両補償、人身傷害補償の4つの補償が付いています。また、対物補償と車両補償には免責額があり、5万円～10万円が自己負担となります。

免責補償制度とは

ここまで読んで、「車を借りるときに、毎回保険のようなものに入っているはずだ！」と思った方も少なくないはずです。じつは、レンタカー会社には、免責補償制度（CDW）という任意加入の補償制度があります。加入料（一日あたり1,100円～2,200円　車種・地域によって異なる）を支払うことで、自己負担額が免除されるというものです。レンタカーを利用する人のほとんどが、免責補償制度に加入しているようです（レンタカー会社によっては、免責補償加入が必須のケースもあります）。

わずかな掛け金で多額の補償を受けられる自動車保険と違って、免責補償は自己負担額（対物補償5万円、車両補償5万円～10万円）が免除されるにすぎません。最大でも15万円の負担を避けるために、一日あたり1,000円を超える加入料を支払うのは、合理的な選択といえるでしょうか。もちろん、「運転に不慣れで、車を傷つけてしまうかもしれない。自己負担は大変なので、免責補償制度に加入したい。」という方もいるでしょう。レンタカー会社に言われるがまま加入せず、ほんとうに自分に必要な補償かどうかをよく検討してみましょう。

ノンオペレーションチャージ（NOC）とは

免責補償制度に加入している場合でも、自己負担が発生することがあります。

事故・盗難・故障・汚損等を起こし、車両の修理・清掃が必要となった場合には、その期間中の営業補償としてノンオペレーションチャージ（NOC）が発生します。貸し出しができなくなるため、レンタカー会社に補償料を支払うというわけです。営業所に車両が返却された場合（自走可能）は2万円、自走不可能な場合は5万円の負担額になります。

レンタカー会社によっては、別途料金（一日平均600円程度 レンタカー会社や地域によって異なる）を支払うことで、ノンオペレーションチャージの支払いが免除される補償制度があります。免責補償制度をグレードアップさせたものと考えてよいでしょう。

ホントに必要？レンタカーの補償制度

コンパクトタイプの車を3日間借りた場合、免責補償とノンオペレーションチャージ補償を付けると、基本料金のほかに5,000円を超える費用がかかります。不安に駆られ、あれもこれもと補償を追加してしまうと、レンタカーにかかるコストが高額になるおそれがあります。

保険の特長は「わずかな掛け金で、万一の時に高額の補償が受けられること」です。自己負担が発生しても何とかできる金額であれば、わざわざ補償を付ける必要はありません。

レンタカーを利用する機会は意外と多いものです。毎回、少額の補償制度に加入しても負担感は感じませんが、それが積み重なるとかなりの金額になります。自動車保険と補償制度をきちんと区別し、必要なもののみに加入するようにしましょう。

※本記事は2021年8月4日現在の情報をもとに作成しています。

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