30年で物価は2倍に!インフレと老後を考えてみた

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こんにちは。Money Motto!ライターのトリです。雨の日が続くと、ゆっくり考え事をする時間が増えますね。先日インターネットで調べ物をしていたら、「Microsoft Windows」が2015年で30周年とありました。もうそんなに経っていたことに驚き、なんとなく30年前と30年後が気になってしまいました。

30年で物価は2倍に

30年前というと西暦で1985年、和暦は昭和60年です。この年の主なできごとは、ゲームソフト「スーパーマリオブラザーズ」の発売、現在の両国国技館が完成したこと等です。代表的なヒット曲は「翼の折れたエンジェル」や「セーラー服を脱がさないで」他でした。懐かしいですね。

1985年と2015年の物価の違い

  1985年 2015年 上昇率
たばこ(マイルドセブン) 200円 430円 2.1倍
国立大学授業料(年間) 252,000円 535,800円 2.1倍
郵便はがき 30円 52円 1.7倍
銭湯入浴料 260円 460円 1.8倍
ランドセル 22,000円 36,000円 1.6倍

30年で2倍近く物価が上昇していました。

30年後はどうなる

安倍晋三内閣の経済政策「アベノミクス」では長期のデフレから脱却し、景気回復と経済を成長させることを掲げています。その1つに物価上昇率2%の目標があります。これは毎年物価が1.02倍になっていくということです。現在25万円で購入することができていたものが、30年後は45万2,840円必要になってしまいます。このようにお金の価値は物価上昇により目減りしてしまうのです。国が政策を掲げている以上、将来の物価上昇は避けて通れません。んー、これは困りますね。

所得も比例して上がるの?

日本経済は、長い間デフレが続きました。この場合、人々は物価が下がると考え、お金を使わずに貯めこんでしまう状態に陥ります。物価上昇率を2%と定め、デフレ状態から脱却しようとすると企業や消費者の投資や消費活動は活発になります。そして、雇用が増え、企業の利益も増えて業績が回復、従業員の賃金上昇につながります。まだ多くの方が景気回復や賃金上昇を実感できてはいませんが、経済学上は適度なインフレ対策が景気回復に望ましいと考えられています。

物価が上昇しても年金は増えない

給与所得があるうちは、これから少しずつでも賃金が上がれば、物価上昇について対応することができます。しかし、30年後は老後を迎えています。主な収入源は年金です。年金は物価上昇に伴い、支給額が上がるのでしょうか?2015年1月に厚生労働省から来年度の年金支給額を0.9%引き上げると発表がありました。年金額の伸びを物価の上昇よりも抑える調整(マクロ経済スライド)が初めて実施されたため、物価上昇とは比例して年金が上がることはありません。実質的には目減りとなります。少子化により公的年金の加入者数が減少する一方で、平均寿命が伸びて年金支給額が増加しています。従来の年金制度の運営に影響が出ているため、このような調整が行われています。 shutterstock_294973571

老後資金は今からふやしておこう

年金の他に老後に必要なお金を用意しておくとなると、今から少しずつ準備をしておいた方がよさそうです。そこで大切なのことは将来お金がふえる方法で準備ができる手段を選択することです。例えば100万円があったとしても、タンス預金では30年後も100万円です。これでは物価上昇に対応することができません。

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72の法則

金融の世界に「72の法則」というものがあります。これは複利方式(※)で元本が二倍になる金利とその年数の関係をあらわします。「金利x年数=72」です。例えば金利が3%なら「3x24=72」となり、元本が2倍になるためには24年かかります。この法則を利用すると何年でニ倍にふやせるかもわかります。10年で2倍にしたいのであれば「7.2x10=72」なので7.2%の金利が必要です。ちなみに定期預金の金利は0.02%程度なので、この式にあてはめると二倍になるまで3600年かかります。これではとても物価上昇に太刀打ちできそうにありません。

※複利方式:運用期間中に発生する利息を元本に繰り入れ、それを新しい元本として利息を計算する方法

老後資金の準備は、まず年金以外にいくら必要かを算出し、貯蓄できる期間がどれくらいあるかがわかれば具体的な方法を検討しやすくなります。しかし、自分で必要な貯蓄額を算出したり、ふやすための金融商品を選択することは難しいのでファイナンシャルプランナー等のお金のプロに相談してみるのもよいかもしれません。30年後、物価が上昇していても困らない準備をしておきたいものです。


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