ノーベル賞の賞金はいくら?

ノーベル賞 Ryan Rodrick Beiler / Shutterstock.com

そもそも賞金はもらえるのか?

12月10日、スウェーデンのストックホルムでノーベル賞の授賞式がおこなわれます。

ノーベル賞は、その名の通りダイナマイトを発明し多くの富を得たアルフレッド・ノーベルの遺言により創設された賞です。ノーベルは遺言の中で、自分の遺産で基金を作りその利子を人類のために最大たる貢献をした人々に分配するように残しており、それに基づいて1901年から始まりました。現在、このノーベル賞には、物理学賞、化学賞、生理学・医学賞、文学賞、平和賞、経済学賞の6つの賞があります。

さてこのノーベル賞、近年の日本人の受賞では、その授賞式や晩餐会の様子がテレビで取り上げられています。ディナー(*)や舞踏会などはとても豪華な印象がありますが、はたして賞金はもらえるのでしょうか?

とても名誉ある賞ですが、もちろん名誉だけでなく賞金がもらえます。そもそもノーベルの遺言が人類のために貢献した人に遺産を分配するという内容ですから、賞金を渡すために設立された賞ともいえます。

(*)ストックホルム市庁舎のレストラン(スタッドヒュースシェラレン Stadshuskallaren)ではノーベル賞ディナー再現メニュー(料金:1,695スウェーデン・クローナ、約2万円)が食べられるそうです。

名誉だけでなく賞金額も大きい!

それではノーベル賞の賞金はいくらかというと、これは時代によって金額が変わってきていて、例えば2001年から2011年までは、一つの賞につき1,000万スウェーデン・クローナ(今のレートで約1億2,500万円)でした。そして2012年からは800万スウェーデン・クローナ(約1億円)となっています。

減額されたとはいえ、約1億円の賞金がもらえるので名誉だけでなく経済的にもとても大きな賞といえます。

ちなみに、科学系の賞では一つの賞を複数の人(3人まで)が受賞することがよくありますが、800万クローナを受賞者で分配することになります。

もし3分の1になると若干寂しい気がしますが・・・いやいや単なる傍観者があまり下世話なことをいうのはよくないですよね。

アインシュタイン2でもそういいつつですが、過去にはこのノーベル賞の賞金をすごいことに使った人がいます。それは誰もが知っている超有名な科学者アインシュタインです。

アインシュタインは、奥さんと離婚するときに、ノーベル賞をとったらその賞金を慰謝料にすると約束して離婚したそうです。そしてその後、本当にノーベル賞を受賞して賞金を慰謝料にしたといわれています。

まだ受賞もしてないうちから、賞金を慰謝料にするといってしまうとは、やはり天才の考えることは常人の発想を超えています。そして、そんな条件を受け入れる奥さんもすごいです。2人がどこまで本気で将来ノーベル賞を取れると思っていたかはわかりませんが、こんなとんでもない夫婦がいたことに驚きです。

ノーベル賞の賞金に税金はかかる?

高額な賞金をもらえるノーベル賞ですが、日本人が受賞して賞金をもらった場合、はたして税金はかかるのでしょうか?

結論からいうと、たいていの場合ノーベル賞の賞金に税金はかかりません。

「たいていの場合」ってなんだよ!って感じですが・・・
実は、ノーベル賞の賞金については所得税法で決められています。

(所得税法第9条13項ホ)

第九条  次に掲げる所得については、所得税を課さない。
    (中略)
 十三  次に掲げる年金又は金品
    (中略)

  ホ ノーベル基金からノーベル賞として交付される金品

このようにノーベル賞の賞金に課税しないというのは法律で決まっています。

だったら、なぜ大抵の場合なのか?

実はノーベル賞の賞金の出元には2種類あって、物理学賞、化学賞、生理学・医学賞、文学賞、平和賞はノーベル財団から、経済学賞はスウェーデン国立銀行から拠出されています。(実は経済学賞はノーベルの遺言でできた賞ではなく、後年になってスウェーデン国立銀行が設立した「アルフレッド・ノーベル記念経済学スウェーデン国立銀行賞」という賞なのです。)

したがって、先程の所得税法の条文からすると、経済学賞の賞金はノーベル基金から交付された金品にはあたらないため非課税にはならないと解されることにります。

経済学賞だけ設立経緯が違うとはいえ、他の賞と同じように発表され同じように授賞式も行われて同列で扱われているのに、経済学賞だけ課税されたらなんか不公平
ですよね。

なんでこんな不公平な法律になっているのか?
それは、この所得税法の決まりができたのが、1949年に湯川秀樹氏が日本人初のノーベル賞を受賞した時で、その時点ではノーベル経済学賞がまだなかったからだと思われます。

これまで日本人でノーベル経済学賞を受賞した人はいないので、経済学賞の人だけ課税されたという事例はありませんが、もし将来、日本人の経済学賞受賞者が出たら、そのときは、最近はやりの法解釈で非課税扱いとなるか、所得税法が改正されるかして、きっと他の賞との公平性が保たれることでしょう。

ちなみに、この所得税法第9条をみると14項にはオリンピックやパラリンピックで活躍して、オリンピック委員会や日本障害者スポーツ協会などから表彰されてもらえる報償金なども非課税だと記載されています。

※本記事は2016年12月9日現在の情報をもとに作成しています。


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